英会話教室のイーオンは現役小学校教員を対象に「小学校の英語学習に関する教員意識調査2016」を実施。教員の9割以上が小学校英語教育の「早期化」に賛成し、約7割が小学校英語教育の「教科化」に賛成であることが明らかになった。
調査は、今春イーオンが東京・大阪にて初めて開催した「小学校教員向け英語指導法セミナー」に参加した現役小学校教員65人を対象に実施したもの。文部科学省により方針決定がなされた学習指導要領の全面改訂による小学校での英語教育環境の変化について、実際に現場で教えている教員たちがどのように考えているのかについて調査した。
小学校における英語学習の3～4年生への前倒し（早期化）について意見を尋ねたところ、65人中59人が「賛成」と回答。9割以上が現在5～6年生で行われている「外国語活動」の早期化について肯定的で、「早いうちから英語に触れることが大切」「早ければ早いほど発音をしっかり真似できる」「慣れ親しみを目的とした英語活動は早く始める方がいい」と、早期から英語に触れる機会を設けることの重要さを多くの教員が意識している結果となった。
2020年より5年生からの英語教育が成績のつく科目として「教科化」されることについては、45人が「賛成」69％、20人が「反対」31％という結果に。早期化と比較するとやや票が割れる結果となり、「評価がつくのは教師の負担を増やすだけ」「評価によって小学生の段階で英語に苦手意識を持つのがもったいない」など、教科化に伴う「評価」の扱い方に疑問や不安を抱いているようすが見られた。
また、教員自身の英語スキルアップに関しては、71％となる46人が「1日1時間未満」、21％が「全く取れない」と回答。9割以上の教員が、現状自身の英語スキルアップのための学習の時間を1日の中でなかなか確保できていない状況が明らかになった。一方、週単位では「週1～3時間」が63％、「週4時間以上」が9％と、休日など限られた時間の中で求められるスキルアップのための時間を確保しようとするようすが伺えた。
所有する英語関連資格について尋ねたところ、「英検」がもっとも多く約半数の33人が所有していると回答。内訳としては、「2級」13人、「3級」8人、「準2級」6人、「準1級以上」は4人であった。文部科学省が英語教員を目指す全学生に習得すべき教育内容として示している「コアカリキュラム」試案によると、中高の教員養成で英検準1級レベルの英語力を身に付けることを
全体目標として掲げており、小学校教員養成では数値目標こそ掲げられていないものの、現時点では小学校教員の準1級レベル以上の所有者は少数であるようだ。
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